受精卵移植数を年齢に応じて制限する指針を決定(日本生殖医学会)

不妊改善・生殖医療関連

2007年03月17日

読売新聞

不妊治療専門医の団体である日本生殖医学会(岡村均理事長)は、16日、母子への危険が大きい多胎妊娠を減らすため、体外受精の際に子宮へ移植する受精卵の数を、35歳未満の患者に対する初回の移植では1個に制限することなどを内容とする指針を決定した。

[記事そのまま]
これを受けて、日本産科婦人科学会も4月から、従来の指針の見直しに着手する。

産科婦人科学会は1996年に、体外受精の際に移植する受精卵は3個以内とする指針を決めた。生殖医学会の指針では、それに加えて、多胎妊娠の危険性が高い40歳未満は2個以下、とくに35歳未満の初回患者は1個に制限するとした。

移植する受精卵を減らすのは世界的な流れ。
この指針に強制力はないが、生殖医学会のホームページに掲載して、医師や患者などに周知を図る。産科婦人科学会も、今回の指針を参考にしながら、96年に定めた指針の見直しを進める。

生殖医学会倫理委員会委員長の石原理・埼玉医科大教授は、医療現場では、妊娠の可能性を高めたい患者側が、移植する受精卵を増やすように要望する例が多い。医師だけでなく患者にも、多胎妊娠の危険性についてよく考えてほしいと話している。

コメント

指針の内容は、患者の年齢だけでなく、それまでの治療回数や受精卵の成長段階も考慮に入れるとしています。

35歳未満で、1回目の治療では原則1個、
35歳未満で、2回目以降の治療と35歳以上40歳未満は2個以下、
40歳以上で、3個以内としています。