オタワ大学の研究チームは、１９９６年から２００５年の間にオタワ生殖医療センターで体外受精や顕微授精で生れた子ども１０４４名と、自然妊娠で生れた子ども１９１０名の健康を比較したところ、先天性心疾患にかかる割合が体外受精、顕微授精出生児では１．１％（１１名）だったのに対して、自然妊娠出生児では０．４％（７名）と、高度生殖医療で生れた子どもは３倍のリスクであることが分かりました。
また、母親のＢＭＩが３０以上では、体外受精、顕微授精出生児では３．６％（５／１３８）だったのに対して、自然妊娠出生児ではゼロでした。
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先天性心疾患とは、生まれながら持っている心臓や大きな血管の構造の異常のことで、日本では新生児の０．３％にみられるとされています。
今回の報告では、体外受精や顕微授精などの高度生殖補助医療を受けて生まれた子どもでは、その確率が３倍になることが分かったとしています。
３倍といっても、０．４％が１．１％に増加したということで、１．１％そのものは決して高い割合ではありませんが、体外受精や顕微授精を受けることを検討される際には知っておくべきリスクではあります。
